双日株式会社

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「発想×双日 Hassojitzプロジェクト」

基本的な考え方

中期経営計画2023および次期中期経営計画を通じ、双日がさらなる成長を遂げていく上ためには、過去からの積み上げや既存事業の延長線上の議論だけでなく、長期の目線で世の中の変化や情勢を意識した上で、戦略や現在取り組むべきことを考えていくという思考プロセスが必要となります。

双日における「さらなる成長」を考え、未来構想力と戦略的思考を定着させるべく、将来の双日を牽引していく若い世代の考え・視点・発想をもとに、2019年度より「発想×双日プロジェクト」(通称:Hassojitz プロジェクト、副題:2050年の世界への挑戦)を立ち上げました。2050年を見据え、2つの価値創出に向けた事業と人材を育てる仕組みとして、「未来から現在をバックキャスティングする思考」を用いて、現在からの環境変化を捉えつつシーズの事業化を図る、新しい価値を生み出す様々な取り組みの1つとして位置付けています。社員一人ひとりの発想力を重視し、実現に向けた創意工夫を継続的に行っています。

基本的な考え方
基本的な考え方

Hassojitz プロジェクト 2019

社内公募を通じて集まったメンバー、および社内で選抜された管理職のファシリテーターが中心となって、アイデアのブラッシュアップを行い、初年度である「Hassojitz プロジェクト 2019」では、30年後の世界・社会についてのメガトレンドを整理しつつ、定めた「領域・テーマ」における具体的な事業アイデアやビジネスモデルを検討し、コンテスト形式で社長ほか各本部長へのプレゼンテーションを実施しました。コンテストの結果、実現性のある発想やアイデアについては事業化の検討も進めています。例えば、「ワイヤレス給電」をテーマとしたチームはインフラ・ヘルスケア本部がスポンサーとなり、新しいビジネスへの第一歩を踏み出しました。

Hassojitz プロジェクト 2019

Hassojitz プロジェクト 2020

第1回では、入社10年目までの社員が対象でしたが、翌年の「Hassojitz プロジェクト 2020」では参加者の対象を全社員へ広げました。

Hassojitz プロジェクト 2020

「やる気があったら誰でも挑戦できる。ただし、実現までコミットする覚悟はあるか。」というコンセプトを軸に応募された88案件から8テーマを絞り、総勢65名のメンバーが活動しました。2021年5月末実施の最終発表では審査員として、双日アルムナイ会長・藤森 義明氏(旧日商岩井1975年入社1986年退社、現日本オラクル会長、前LIXILグループCEO)、副会長・高乗 正行氏(旧日商岩井1993年入社2001年退社、現チップワンストップ社長)、社外より入山 章栄氏(早稲田大学院教授)を招聘し、ご講評をいただきました。2020のテーマは「起業家精神」であり、優秀チームには営業本部がスポンサーとなり、事業化に向けた検討を進めています。

2020年度にはフェムテックチームが結成され、事業化に向けた活動を進めています。全ての人が自分らしいライフ・キャリアを過ごすことができる社会を目指し、女性特有の月経・プレコンセプションケア・妊娠・産後・更年期・婦人科系疾患に関する課題や悩みと向き合い、テクノロジーを活用して女性が自分らしいライフ・キャリアを選択できるよう、女性の健康を支えるビジネスの実現に取り組んでいます。

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Hassojitz プロジェクト 2020

Hassojitz プロジェクト 2021

第3回にあたる「Hassojitz プロジェクト 2021」は、「共創力」をテーマに、社内公募を通じて多くの事業が構想され、最終的に6つのチームが活動を開始。2021年度は異業種交流を通じた事業アイデアの精緻/高度化、共創による発想・イノベーションの加速を狙いとし、フェニクシー社が主催するインキュベーションプログラムへ2名の社員が派遣されました。

2022年3月17日(第1日程)と28日(第2日程)の2日間にわたり、「Hassojitz PJ 2021」最終成果発表会が開催されました。
第2日程には藤本社長と田中副社長に加え、早稲田大学大学院教授 入山章栄氏、双日アルムナイ会長 藤森義明氏、同副会長 高乗正行氏が審査員として列席しました。
また本年は内定者研修の一環としての取り組んだ「内定者×Hassojitz」の優秀チームも最終発表会にて発表いたしました。

Hassojitzの進化

Hassojitzの進化

Hassojitz プロジェクト 2022

今年度の「Hassojitz プロジェクト 2022」は、「『New way, New value』の体現・発想」をコンセプトに、バックキャスティング思考、課題解決・未来創造の観点から、双日として手掛けるべき、新たなビジネス分野・モデルの発想・提案×実現を目指すべく、2022年4月より募集を開始しています。

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