環境データ

当社は、省エネルギー、省資源、廃棄物の削減、リサイクル、グリーン購入を推進しています。省エネルギーの具体的な活動としては、クールビズの早期導入、ウォームビズ、人感センサーによる不要時の消灯、OA機器の省エネモード移行時間短縮等を行っています。

★印の環境データは、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による国際監査・保証基準審議会の国際保証業務基準（ISAE）3000及びISAE3410に準拠した第三者保証を取得しています。

第三者保証範囲

  • 単体：電力消費量、CO2排出量、水の使用量、廃棄物排出量・再資源化量及びリサイクル率
  • グループ：電力消費量、CO2排出量、水の使用量、廃棄物排出量
  • 発電セクターのサプライチェーン（双日グループが行う一般炭権益・販売事業、及び石油ガス発電事業に関連するサプライチェーン）：CO2排出量
  • 製鉄セクターのサプライチェーン：CO2排出量

ご参照：

2023年度の第三者保証報告書

1．電力

A)　双日単体の電力消費量

① 実績　（2019年度～2023年度）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度

総電力使用量

 2,610
千kWh		 2,599
千kWh		 2,623
千kWh		 2,596
千kWh		 2,554
千kWh★

-うち、再生可能エネルギー使用量

 0 千kWh 0 千kWh 10 千kWh 0 千kWh 223 千kWh

-うち、自社で発電した再生可能エネルギー使用量

 0 千kWh 0 千kWh 0 千kWh 0 千kWh 0 千kWh

-うち、購入した再生可能エネルギー使用量

 0 千kWh 0 千kWh 0 千kWh 0 千kWh 223 千kWh

-うち、非化石証書の権利行使量

 0 千kWh 0 千kWh 10 千kWh 0 千kWh 0 千kWh

② 集計範囲

双日単体（オフィス：東京本社、関西支社、支店(北海道、東北、名古屋)）

B)　双日グループの電力消費量

① 実績　（2019年度～2023年度）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度

総電力使用量

 220,930 千kWh 263,805 千kWh 266,035 千kWh 295,834 千kWh 311,811 千kWh★

-うち、再生可能エネルギー使用量

 162 千kWh 210 千kWh 760 千kWh 3,015 千kWh 8,929 千kWh

-うち、自社で発電した再生可能エネルギー使用量

 0 千kWh 4 千kWh 70 千kWh 1,582 千kWh 3,290 千kWh

-うち、購入した再生可能エネルギー使用量

 162 千kWh 206 千kWh 680 千kWh 1,433 千kWh 5,639 千kWh

-うち、非化石証書の権利行使量

 0 千kWh 0 千kWh 10 千kWh 0 千kWh 0 千kWh

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

  • 集計対象範囲の見直しの結果、過年度数値をリステートしています。

2．CO2

A)　双日単体のScope1、2排出量

① 実績　（2019年度～2023年度）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
Scope1
(都市ガス等の燃料使用による直接排出)		 14
t-CO2		 25
t-CO2		 28
t-CO2		 24
t-CO2		 25
t-CO2★
Scope2
(購入した電気・熱の使用に伴う間接排出)		 ロケーション基準 1,203
t-CO2		 1,198
t-CO2		 1,178
t-CO2		 1,109
t-CO2		 1,132
t-CO2★
マーケット基準 - - - - 911
t-CO2★
Scope1+2合計 ロケーション基準 1,217
t-CO2		 1,223
t-CO2		 1,207
t-CO2		 1,133
t-CO2		 1,157
t-CO2★
マーケット基準 - - - - 935
t-CO2★

② 集計範囲

双日単体（オフィス：東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））

③ CO2排出係数

電力の排出係数について
ロケーション基準：ELCS（電気事業低炭素社会協議会）が公表している実排出係数を使用しています。
マーケット基準：電気事業者別排出係数（2023年12月環境省・経済産業省公表）の調整後排出係数を使用しています。
都市ガスは、地球温暖化対策の推進に関する法律に定められている係数を使用しています。
関西支社においては、ビルオーナーが供給する非化石証書を活用した実質CO2フリー電気を使用しています。

B)　双日グループのScope1、2排出量

① 実績　（2019年度～2023年度）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
Scope1
(都市ガス等の燃料使用による直接排出)
 979,348 t-CO2 721,934 t-CO2 721,769 t-CO2 751,233 t-CO2 577,458 t-CO2★
Scope2
(購入した電気・熱の使用に伴う間接排出)
 ロケーション基準 152,108 t-CO2 206,283 t-CO2 219,180 t-CO2 206,851 t-CO2 207,278 t-CO2★
マーケット基準 - - - - 204,475 t-CO2★
Scope1+2合計 ロケーション基準 1,131,456 t-CO2 928,217 t-CO2 940,948 t-CO2 958,084 t-CO2 784,736 t-CO2★
マーケット基準 - - - - 781,933 t-CO2★

② 集計範囲・算定対象

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

  • エネルギー起源CO2の温室効果ガスを算定対象にしています。

③ CO2排出量の削減目標

双日単体を含む国内グループ会社のCO2排出量の削減目標は『毎年原単位で前年度比1%削減』。

④ CO2排出係数

単位発熱量及び排出係数は、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」及び「地球温暖化対策の推進に関する法律」の算定基準に従って算定しています。
電力の排出係数について
・ロケーション基準：ELCS（電気事業低炭素社会協議会）が公表している実排出係数、海外は国際エネルギー機関(InternationalEnergy Agency, IEA)が公表する直近の国別の排出係数を使用。
・マーケット基準：電気事業者別の排出係数を原則とし、入手できない場合はロケーション基準で用いる排出係数。
関西支社においては、ビルオーナーが供給する非化石証書を活用した実質CO2フリー電気を使用しています。

  • 集計対象範囲の見直しの結果、過年度数値をリステートしています。

双日グループのCO2排出量原単位推移

（単位：ton-CO2／人）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
59.6 46.9 44.5 45.3 34.3

（原単位分子：単体を含む国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JVが排出するCO2／原単位分母：国内外連結従業員数）

C)　発電セクターのサプライチェーン排出量（Scope1、Scope2、Scope3）

① 実績　（2023年度）

一般炭

スコープ 排出量
(t-CO2e)		 算定方法他
Scope1,2排出量 23,065 国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JVにおけるScope1、2排出量を計上しています。
カテゴリー（※）
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス 591,429 トレードで取り扱う一般炭生産量に、排出原単位を乗じて算出しています。
2 資本財 947 連結対象会社の資本財額に、排出原単位を乗じて算出しています。
3 Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 3,244 連結対象会社で使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。
4 輸送、配送（上流） 130,244 トレード（持分権益分を含む）で取り扱う一般炭販売量に、輸送距離と排出原単位を乗じて、または、燃料使用量に排出原単位を乗じて算出しています。なお、販売先がトレーダーであり、トレーダー以降の販売先を当社で把握できない場合は、トレーダー迄の輸送について算定しています。
5 事業から出る廃棄物 0 連結対象会社で処理される廃棄物に、排出原単位を乗じて算出しています。
6 出張 - -
7 雇用者の通勤 - -
8 リース資産（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
9 輸送、配送（下流） - -
10 販売した製品の加工 - 事業特性上の理由等から該当なし
11 販売した製品の使用 11,962,667 トレード（持分権益分を含む）での販売重量に排出原単位を乗じて算出しています。
12 販売した製品の廃棄 - 事業特性上の理由等から該当なし
13 リース資産（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
14 フランチャイズ - 事業特性上の理由等から該当なし
15 投資 - -
小計 12,688,531
サプライチェーン総合計 12,711,596★
  • GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類

石油・ガス

スコープ 排出量
(t-CO2e)		 算定方法他
Scope1,2排出量 27,931 国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JVにおけるScope1、2排出量を計上しています。
カテゴリー（※）
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス - 事業特性上の理由等から該当なし
2 資本財 - -
3 Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 4,102 連結対象発電所で使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。
4 輸送、配送（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
5 事業から出る廃棄物 - -
6 出張 - -
7 雇用者の通勤 - -
8 リース資産（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
9 輸送、配送（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
10 販売した製品の加工 - 事業特性上の理由等から該当なし
11 販売した製品の使用 - 事業特性上の理由等から該当なし
12 販売した製品の廃棄 - 事業特性上の理由等から該当なし
13 リース資産（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
14 フランチャイズ - 事業特性上の理由等から該当なし
15 投資 1,471,140 持分発電所で使用した燃料及び電力量に排出原単位を乗じたもの、及び持分権益の採掘量に排出原単位を乗じたものの合計です。
合計 1,475,242
サプライチェーン総合計 1,503,173★
  • GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類

② 集計範囲

発電セクターのサプライチェーン（双日グループが行う一般炭権益・販売事業、及び石油ガス発電事業に関連するサプライチェーン）
尚、当社は脱炭素に関わるリスクを把握すべく、サプライチェーン全体（Scope1、Scope2、Scope3）のCO2分析を行っています。
特に「発電セクター」については、CO2排出量及び当社事業への影響が大きいと考え、優先的に定量データの精緻化を行っています。

③ 排出原単位

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」及び「気球温暖化対策推進法(温対法)」の排出原単位を排出係数として使用しています。

D)　製鉄セクターのサプライチェーン排出量（Scope1、Scope2、Scope3）

① 実績　（2023年度）

◆原料炭

スコープ 排出量
(t-CO2e)		 算定方法他
Scope1,2排出量 95,857 国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JVにおけるScope1、2排出量を計上しています。
カテゴリー（※）
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス 105,959 トレードで取り扱う原料炭生産量に、排出原単位を乗じて算出しています。
2 資本財 10,414 連結対象会社の資本財額に、排出原単位を乗じて算出しています。
3 Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 12,297 連結対象会社で使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。
4 輸送、配送（上流） 55,347 トレード（持分権益分を含む）で取り扱う原料炭販売量に、輸送距離と排出原単位を乗じて、または、燃料使用量に排出原単位を乗じて算出しています。なお、販売先がトレーダーであり、トレーダー以降の販売先を当社で把握できない場合は、トレーダー迄の輸送について算定しています。
5 事業から出る廃棄物 1 連結対象会社で処理される廃棄物に、排出原単位を乗じて算出しています。
6 出張 - -
7 雇用者の通勤 - -
8 リース資産（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
9 輸送、配送（下流） - -
10 販売した製品の加工 - 事業特性上の理由等から該当なし
11 販売した製品の使用 6,162,928 トレード（持分権益分を含む）での販売重量に排出原単位を乗じて算出しています。
12 販売した製品の廃棄 - 事業特性上の理由等から該当なし
13 リース資産（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
14 フランチャイズ - 事業特性上の理由等から該当なし
15 投資 283,133 持分権益を保有する炭鉱におけるScope1、2排出量として算出しています。
合計 6,630,080
サプライチェーン総合計 6,725,937★
  • GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類

② 集計範囲

製鉄セクターのサプライチェーン（双日グループが行う原料炭権益・販売事業に関連するサプライチェーン）
尚、当社は脱炭素に関わるリスクを把握すべく、サプライチェーン全体（Scope1、Scope2、Scope3）のCO2分析を行っています。

③ 排出原単位

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」及び「気球温暖化対策推進法(温対法)」の排出原単位を排出係数として使用しています。

E)　双日単体のScope3

物流起因のCO2排出量

① 実績　（2019年度～2023年度）

エネルギー使用の合理化等に関する法律に基づく双日単体を荷主とする国内貨物輸送によるCO2排出量。

② 取り組み

モーダルシフト、適正車種の選択、輸送ルートの工夫など輸送時の省エネを実行しています。

海外出張起因のCO2排出量

① 実績　（2019年度～2023年度）

（単位：ton-CO2）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
2,828 33 178 1,266 1,718

② 集計範囲

双日単体の社員が利用した日本発着路線。出張先を6つのエリアに分け、それぞれ代表する空港との距離に基づいて人キロを集計しています。

③ CO2排出係数

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。

通勤起因のCO2排出量

① 実績　（2019年度～2023年度）

（単位：ton-CO2）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
472 722 756 702 743

② 集計範囲

双日単体の社員が利用した電車およびバス

③ CO2排出係数

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。

3．エネルギー

A)　双日単体のエネルギー使用量（熱量）

① 実績　（2019年度～2023年度）

② 集計範囲

双日単体（オフィス：東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））

B)　双日グループのエネルギー使用量（熱量）

① 実績　（2019年度～2023年度）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
エネルギー使用量(熱量) 19,610,662GJ 15,817,702GJ 16,385,822GJ 16,541,233GJ 13,452,443GJ ★

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

  • 集計対象範囲の見直しの結果、過年度数値をリステートしています。

4．廃棄物

A)　双日単体の廃棄物排出量とリサイクル率

① 実績　（2019年度～2023年度）

② 集計範囲

双日単体（東京本社、関西支社）のオフィス活動に伴う廃棄物。ただし、支店（北海道、東北、名古屋）は除く

③ リサイクル率の目標

2020年度以降の目標：継続的にリサイクル率90％の維持を目指します。

④ 有害廃棄物排出量

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
有害廃棄物排出量* 0.02トン 0.02トン 0.13トン 0.03トン 0.02トン
  • 当社単体における「特別管理産業廃棄物」排出量を集計

B)　双日グループの廃棄物排出量

① 実績　（2019年度～2023年度）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
廃棄物排出量 60,485トン 67,711トン 62,769トン 67,103トン 76,829トン ★
－内、再資源化量 8,281 7,100トン 18,000トン 32,939トン 15,736トン
－内、処分量 52,203 60,611トン 44,768トン 34,163トン 61,093トン

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

5．水

A)　双日単体の水の使用量

① 実績　（2019年度～2023年度）

  • 東京本社、及び関西支社の水使用量は、在籍人数から推定して算出しています。

② 集計範囲

双日単体（東京本社、関西支社）のオフィス活動に伴う水の使用量。ただし、支店（北海道、東北、名古屋）は除く

B)　双日グループの水の使用量

双日グループ水使用量

① 実績　（2019年度～2023年度）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
水使用量 4.77 百万 m3 5.03 百万 m3 4.50 百万 m3 4.97 百万 m3 5.36 百万 m3 ★

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

水源別の水使用量

① 実績　（2019年度～2023年度）

（単位：㎥）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
    上水、工業用水 3,020,934 3,351,857 2,971,193 3,318,064 3,718,103
地下水 521,059 456,654 462,202 472,977 438,276
河川水 1,220,977 1,213,895 1,068,290 1,176,457 1,198,352
雨水 4,048 3,360 2,847 2,600 3,220
淡水合計 4,767,018 5,025,766 4,504,531 4,970,099 5,357,952
海水 178,401,225 151,920,000 174,576,000 175,332,600 175,918,572
淡水・海水合計 183,168,243 156,945,766 179,080,531 180,302,699 181,276,524

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

排水先別の排水量

① 実績　（2019年度～2023年度）

（単位：㎥）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
    河川 2,741,447 2,827,894 2,679,339 2,942,748 2,844,998
下水道 245,527 166,796 773,007 672,474 311,352
地下浸透 6,589 5,898 5,879 15,951 108,794
その他 112,954 68,323 33,471 66,065 140,537
淡水合計 3,106,517 3,068,911 3,491,696 3,697,238 3,405,681
海域 177,677,695 151,275,080 173,784,135 174,651,748 175,201,281
淡水・海水合計 180,784,212 154,343,992 177,275,831 178,348,986 178,606,962

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

双日グループの水リサイクル率

① 実績　（2019年度～2023年度）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
9% 8% 3% 1% 1%

（分子：リサイクルされた水の量/分母：水使用量）

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

COD、BOD量

① 実績　（2019年度～2023年度）

（単位：t）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
COD 3,421 2,796 601 551 500
BOD 3,345 2,694 427 441 403

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

6．紙

A)　双日単体の紙の使用量

① 実績　（2019年度～2023年度）

② 集計範囲

双日単体（東京本社、関西支社）

7．その他環境データ

双日グループのNOx、Sox、VOCの排出量

（単位：トン）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度
NOx(窒素酸化物) 2,632 1,704 2,255 2,516 1,656
SOx(硫黄酸化物) 408 593 358 717 518
VOC(揮発性有機化合物) 127 138 210 195 195

サステナビリティ