環境データ

第三者保証

★印の環境データは、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による国際監査・保証基準審議会の国際保証業務基準（ISAE）3000及びISAE3410に準拠した第三者保証を取得しています。

  • 単体：電力消費量、GHG排出量、水の使用量、廃棄物排出量・再資源化量及びリサイクル率
  • グループ：電力消費量、GHG排出量、水の使用量、廃棄物排出量
  • 発電セクターのサプライチェーン（双日グループが行う一般炭権益・販売事業、及び石油ガス発電事業に関連するサプライチェーン）：GHG排出量
  • 製鉄セクターのサプライチェーン：GHG排出量

ご参照：

2024年度の独立業務実施者の限定的保証報告書


温室効果ガス排出量の定量化は、活動量データの測定、及び排出係数の決定に関する不確実性並びに地球温暖化係数の決定に関する科学的不確実性にさらされています。

■ GHG

双日単体のScope1、2排出量

① 実績

（単位：t-CO2e）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
Scope1

エネルギー起源CO2

 14 25 28 24 25 22★
Scope2

エネルギー起源CO2

 ロケーション基準 1,203 1,198 1,178 1,109 1,132 1,104★
マーケット基準 - - - - 911 10★
Scope1+2合計 ロケーション基準 1,217 1,223 1,207 1,133 1,157 1,127★
マーケット基準 - - - - 935 32★

② 集計範囲

双日単体（オフィス：東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））

③ 排出係数

[電力]
ロケーション基準：ELCS（電気事業低炭素社会協議会）が公表している実排出係数を使用しています。
マーケット基準：電気事業者別排出係数（2025年3月環境省・経済産業省公表）の基礎排出係数を使用しています。
[燃料由来エネルギー起源CO2]「地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）」に定められている係数を使用しています。

  • マーケット基準の排出量減少は、東京本社は2024年度以降、関西支社は2023年度以降に再生可能エネルギー電力の使用を開始したことによるものです。

双日グループのScope1、2排出量

① 実績

（単位：t-CO2e）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
Scope1

エネルギー起源CO2

 979,348 721,934 721,769 751,233 577,458 532,203★

エネルギー起源CO2以外のGHG

 - - - - - 48,701★
Scope2

エネルギー起源CO2


 ロケーション基準 152,108 206,283 219,180 206,851 207,278 212,611★
マーケット基準 - - - - 204,475 189,852★

エネルギー起源CO2以外のGHG

 - - - - - 5,827★
Scope1+2合計 ロケーション基準 1,131,456 928,217 940,948 958,084 784,736 799,343★
マーケット基準 - - - - 781,933 776,583★
Scope1＜エネルギー起源CO2以外のGHG排出量＞内訳 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度

非エネルギー起源CO2

 - - - - -286

CH4 (メタン)

 - - - - -41,052

N2O (一酸化二窒素)

 - - - - -2,557

HFCs (ハイドロフルオロカーボン類)

 - - - - -4,807

PFCs (パーフルオロカーボン類)

 - - - - - -

SF6 (六ふっ化硫黄)

 - - - - - -

NF3 (三ふっ化窒素)

 - - - - - -
Scope2＜エネルギー起源CO2以外のGHG排出量＞　内訳 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度

非エネルギー起源CO2

 - - - - --

CH4 (メタン)

 - - - - -364

N2O (一酸化二窒素)

 - - - - -5,463

② 集計範囲・算定対象

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV
※エネルギー起源CO2とは、化石燃料（石炭、石油、ガス）の燃焼時に発生する二酸化炭素を指します。
※エネルギー起源CO2以外のGHGは、以下の排出活動を算定対象としています。
　CO2 ：石炭の生産
　CH4 ：燃料の燃焼の用に供する施設および機械器具における燃料の使用、石炭の生産
　N2O ：燃料の燃焼の用に供する施設および機械器具における燃料の使用
　HFCs ：水産加工業における業務用冷凍空気調和機器の整備に伴うHFCの回収および使用

③ 削減目標

『毎年原単位で前年度比1%削減』

ご参照：

気候変動

④ 排出係数

「エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律」及び「地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）」の算定基準に従って算定しています。

[電力]
・ロケーション基準：ELCS（電気事業低炭素社会協議会）が公表している実排出係数、海外は国際エネルギー機関(InternationalEnergy Agency, IEA)が公表する直近の国別の排出係数を使用。
・マーケット基準：電気事業者別の排出係数を原則とし、入手できない場合はロケーション基準で用いる排出係数を使用。

[エネルギー起源CO2]「地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）」に定められている係数を使用しています。
[エネルギー起源CO2以外のGHG]
石炭の生産：豪州「国家温室効果ガス・エネルギー報告制度（NGER）」が公表している排出係数及びガステスト実測データに基づき設定された排出係数を使用しています。
燃料の燃焼の用に供する施設および機械器具における燃料の使用：「地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）」に定められている係数を使用し、炭鉱の重機における燃料の使用の算定には「United Stetes Enviromental Protection Agency（EPA）」の排出係数を使用しています。
水産加工業における業務用冷凍空気調和機器の整備に伴うHFCの回収および使用：「フロン類の使用の合理化及び管理の適正化に関する法律（フロン排出抑制法）」に定められている係数を使用しています。

  • マーケット基準の排出量減少は、東京本社は2024年度以降、関西支社は2023年度以降に再生可能エネルギー電力の使用を開始したことによるものです。
  • 2023年度に集計対象範囲を見直し、2019年度から2022年度の数値をリステートしています。

双日グループのGHG排出量原単位推移

（単位：t-CO2e／人）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
59.6 46.9 44.5 45.3 34.3 30.9

（原単位分子：単体を含む国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JVが排出するGHG／原単位分母：国内外連結従業員数）
23年度までは、分子をCO2で算出しておりましたが、24年度からはGHGで算出しております。

双日グループのScope3排出量

（単位：万t-CO2e）

カテゴリー 2024年度
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス 2,132
2 資本財 2
3 Scope1, 2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 13
4 輸送、配送（上流） 860
5 事業から出る廃棄物 1
6 出張 0
7 雇用者の通勤 0
8 リース資産（上流） 0
9 輸送、配送（下流） (カテゴリー4に含む)
10 販売した製品の加工 68
11 販売した製品の使用 2,973
12 販売した製品の廃棄 938
13 リース資産（下流） 0
14 フランチャイズ 0
15 投資 349
合計 7,336
  • 当社が設定した一定の前提に基づいて算定しております。上記数値には、第三者保証を取得している排出量と取得していない排出量が含まれています。
  • 双日単体、主な国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JVを対象に計測しています。
  • 集計対象に含まれる会社間で、同一の排出源に対しダブルカウントが明らかな場合には除外しています。
  • カテゴリー10では販売した中間製品がどの最終製品に加工されているか把握できない場合は、算定対象から除外しています。
  • カテゴリー11では使用時にGHGを直接排出する物品(自動車、機械など)を対象に計測しています。
  • 経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」、「地球温暖化対策推進法（温対法）」、その他業界団体が公表している排出原単位を排出係数として使用しています。

発電セクターのサプライチェーン排出量（Scope1、Scope2、Scope3）

① 実績（2024年度）

一般炭

スコープ 排出量
(t-CO2e)		 算定方法他
Scope1,2排出量 65,130 　
カテゴリー（※）
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス 619,508 トレードで取り扱う一般炭生産量に、排出原単位を乗じて算出しています。
2 資本財 70 資本財額に、排出原単位を乗じて算出しています。
3 Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 3,347 使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。
4 輸送、配送（上流） 146,389 トレード（持分権益分を含む）で取り扱う一般炭販売量に、輸送距離と排出原単位を乗じて、または、燃料使用量に排出原単位を乗じて算出しています。なお、販売先がトレーダーであり、トレーダー以降の販売先を当社で把握できない場合は、トレーダー迄の輸送について算定しています。
5 事業から出る廃棄物 16 処理される廃棄物に、排出原単位を乗じて算出しています。
6 出張 - -
7 雇用者の通勤 - -
8 リース資産（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
9 輸送、配送（下流） - -
10 販売した製品の加工 - 事業特性上の理由等から該当なし
11 販売した製品の使用 11,813,899 トレード（持分権益分を含む）での販売重量に排出原単位を乗じて算出しています。
12 販売した製品の廃棄 - 事業特性上の理由等から該当なし
13 リース資産（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
14 フランチャイズ - 事業特性上の理由等から該当なし
15 投資 - -
小計 12,583,228
サプライチェーン総合計 12,648,357★
  • GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類

石油・ガス

スコープ 排出量
(t-CO2e)		 算定方法他
Scope1,2排出量 14,682
カテゴリー（※）
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス - 事業特性上の理由等から該当なし
2 資本財 - -
3 Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 2,364 使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。
4 輸送、配送（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
5 事業から出る廃棄物 - -
6 出張 - -
7 雇用者の通勤 - -
8 リース資産（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
9 輸送、配送（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
10 販売した製品の加工 - 事業特性上の理由等から該当なし
11 販売した製品の使用 - 事業特性上の理由等から該当なし
12 販売した製品の廃棄 - 事業特性上の理由等から該当なし
13 リース資産（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
14 フランチャイズ - 事業特性上の理由等から該当なし
15 投資 1,454,981 燃料及び電力量に排出原単位を乗じたもの、及び持分権益の採掘量に排出原単位を乗じたものの合計です。
合計 1,457,345
サプライチェーン総合計 1,472,027★
  • GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類

② 集計範囲

国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV
発電セクターのサプライチェーン（双日グループが行う一般炭権益・販売事業、及び石油ガス発電事業に関連するサプライチェーン）
尚、当社は脱炭素に関わるリスクを把握すべく、サプライチェーン全体（Scope1、Scope2、Scope3）のGHG分析を行っています。
特に「発電セクター」については、GHG排出量及び当社事業への影響が大きいと考え、優先的に定量データの精緻化を行っています。

③ 排出原単位

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」及び「地球温暖化対策推進法（温対法）」の排出原単位を排出係数として使用しています。

製鉄セクターのサプライチェーン排出量（Scope1、Scope2、Scope3）

① 実績（2024年度）

原料炭

スコープ 排出量
(t-CO2e)		 算定方法他
Scope1,2排出量 62,331
カテゴリー（※）
Scope3
排出量		 1 購入した製品・サービス 75,894 トレードで取り扱う原料炭生産量に、排出原単位を乗じて算出しています。
2 資本財 10,171 資本財額に、排出原単位を乗じて算出しています。
3 Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 10,183 使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。
4 輸送、配送（上流） 43,770 トレード（持分権益分を含む）で取り扱う原料炭販売量に、輸送距離と排出原単位を乗じて、または、燃料使用量に排出原単位を乗じて算出しています。なお、販売先がトレーダーであり、トレーダー以降の販売先を当社で把握できない場合は、トレーダー迄の輸送について算定しています。
5 事業から出る廃棄物 134 処理される廃棄物に、排出原単位を乗じて算出しています。
6 出張 - -
7 雇用者の通勤 - -
8 リース資産（上流） - 事業特性上の理由等から該当なし
9 輸送、配送（下流） - -
10 販売した製品の加工 - 事業特性上の理由等から該当なし
11 販売した製品の使用 5,171,041 トレード（持分権益分を含む）での販売重量に排出原単位を乗じて算出しています。
12 販売した製品の廃棄 - 事業特性上の理由等から該当なし
13 リース資産（下流） - 事業特性上の理由等から該当なし
14 フランチャイズ - 事業特性上の理由等から該当なし
15 投資 293,191 持分権益を保有する炭鉱におけるScope1、2排出量として算出しています。
合計 5,604,384
サプライチェーン総合計 5,666,715★
  • GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類

② 集計範囲

国内外連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV
製鉄セクターのサプライチェーン（双日グループが行う原料炭権益・販売事業に関連するサプライチェーン）
尚、当社は脱炭素に関わるリスクを把握すべく、サプライチェーン全体（Scope1、Scope2、Scope3）のGHG分析を行っています。

③ 排出原単位

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」及び地球温暖化対策推進法（温対法）」の排出原単位を排出係数として使用しています。

双日単体のScope3

物流起因のCO2排出量

① 実績

エネルギー使用の合理化等に関する法律に基づく双日単体を荷主とする国内貨物輸送によるCO2排出量。

（単位：t-CO2e）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
8,918 9,847 10,828 8,980 8,718 5,208

② 取り組み

モーダルシフト、適正車種の選択、輸送ルートの工夫など輸送時の省エネを実行しています。

海外出張起因のCO2排出量

① 実績

（単位：t-CO2e）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
2,828 33 178 1,266 1,718 1,913

② 集計範囲

双日単体の社員が利用した日本発着路線。出張先を6つのエリアに分け、それぞれ代表する空港との距離に基づいて人キロを集計しています。

③ CO2排出係数

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。

通勤起因のCO2排出量

① 実績

（単位：t-CO2e）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
472 722 756 702 743 814

② 集計範囲

双日単体の社員が利用した電車およびバス

③ CO2排出係数

経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。

■ エネルギー

双日単体のエネルギー使用量（熱量）

① 実績

② 集計範囲

双日単体（オフィス：東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））
※2024年度に熱量換算係数を見直し、2019年度から2023年度の数値をリステートしています。

双日グループのエネルギー使用量（熱量）

① 実績

（単位：GJ）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
エネルギー使用量(熱量) 18,203,338 14,137,265 14,691,181 15,372,013 12,644,834 12,059,075 ★

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

  • 2023年度に集計対象範囲を見直し、2019年度から2022年度の数値をリステートしています。
  • 2024年度に熱量換算係数と算定対象エネルギーを見直し、2019年度から2023年度の数値をリステートしています。

■ 電力

双日単体の電力消費量

① 実績

（単位：千kWh）

年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度

総電力使用量

 2,610 2,599 2,623 2,596 2,554 2,539★
 

再生可能エネルギー使用量

 0 0 10 0 223 2,516
 

-うち、自社で発電した再生可能エネルギー使用量

 0 0 0 0 0 0

-うち、購入した再生可能エネルギー使用量

 0 0 0 0 223 227

-うち、非化石証書の権利行使量

 0 0 10 0 0 2,289

② 集計範囲

双日単体（オフィス：東京本社、関西支社、支店(北海道、東北、名古屋)）

  • 東京本社は2024年度より、関西支社は2023年度より再生可能エネルギーを使用しております。

双日グループの電力消費量

① 実績

（単位：千kWh）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
年度 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度

総電力使用量

 220,930 263,805 266,035 295,834 311,811340,747★
 

再生可能エネルギー使用量

 162 210 760 3,015 8,929 45,419
 

-うち、自社で発電した再生可能エネルギー使用量

 0 4 70 1,582 3,290 4,215

-うち、購入した再生可能エネルギー使用量

 162 206 680 1,433 5,639 38,914

-うち、非化石証書の権利行使量

 0 0 10 0 0 2,289

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

  • 2023年度に集計対象範囲を見直し、2019年度から2022年度の数値をリステートしています。

■ 水

双日単体の水の使用量

① 実績

  • 東京本社、及び関西支社の水使用量は、在籍人数から推定して算出しています。

② 集計範囲

双日単体（東京本社、関西支社）のオフィス活動に伴う水の使用量。ただし、支店（北海道、東北、名古屋）は除く

双日グループの水の使用量

双日グループ水使用量

① 実績

（単位：百万 m3）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
水使用量（淡水） 4.77 5.03 4.50 4.97 5.36 5.64 ★

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

水源別の水使用量

① 実績

（単位：㎥）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
    上水、工業用水 3,020,934 3,351,857 2,971,193 3,318,064 3,718,103 3,602,270
地下水 521,059 456,654 462,202 472,977 438,276 515,803
河川水 1,220,977 1,213,895 1,068,290 1,176,457 1,198,352 1,516,756
雨水 4,048 3,360 2,847 2,600 3,220 4,783
淡水合計 4,767,018 5,025,766 4,504,531 4,970,099 5,357,952 5,639,613
海水 178,401,225 151,920,000 174,576,000 175,332,600 175,918,572 189,036,097
淡水・海水合計 183,168,243 156,945,766 179,080,531 180,302,699 181,276,524 194,675,710

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

排水先別の排水量

① 実績

（単位：㎥）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
    河川 2,741,447 2,827,894 2,679,339 2,942,748 2,844,998 2,730,143
下水道 245,527 166,796 773,007 672,474 311,352 353,213
地下浸透 6,589 5,898 5,879 15,951 108,794 17,814
その他 112,954 68,323 33,471 66,065 140,537 244,339
淡水合計 3,106,517 3,068,911 3,491,696 3,697,238 3,405,681 3,345,509
海域 177,677,695 151,275,080 173,784,135 174,651,748 175,201,281 188,322,693
淡水・海水合計 180,784,212 154,343,992 177,275,831 178,348,986 178,606,962 191,668,203

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

双日グループの水リサイクル率

① 実績

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
9% 8% 3% 1% 1% 1%

（分子：リサイクルされた水の量/分母：水使用量）

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

COD、BOD量

① 実績

（単位：t）

　 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
COD 3,421 2,796 601 551 500 662
BOD 3,345 2,694 427 441 403 497

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

■ 廃棄物

双日単体の廃棄物排出量とリサイクル率

① 実績

② 集計範囲

双日単体（東京本社、関西支社）のオフィス活動に伴う廃棄物。ただし、支店（北海道、東北、名古屋）は除く

③ リサイクル率の目標

2020年度以降の目標：継続的にリサイクル率90％の維持を目指します。

④ ①の内、有害廃棄物排出量

（単位：t）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
有害廃棄物排出量* 0.02 0.02 0.13 0.03 0.02 0.03
  • 当社単体（東京本社、関西支社）のオフィスにおける「特別管理産業廃棄物」排出量を集計

双日グループの廃棄物排出量

① 実績

（単位：t）

2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
廃棄物排出量 60,485 67,711 62,769 67,103 76,829 78,785 ★
－内、再資源化量 8,281 7,100 18,000 32,939 15,736 10,851
－内、処分量 52,203 60,611 44,768 34,163 61,093 67,935

② 集計範囲

双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、国内外全連結子会社および経営支配力アプローチにて報告対象となるUnincorporated JV

■ 紙

双日単体の紙の使用量

① 実績

② 集計範囲

双日単体（東京本社、関西支社）

■ その他環境データ

双日グループのNOx、Sox、VOCの排出量

（単位：t）

  2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
NOx（窒素酸化物） 2,632 1,704 2,255 2,516 1,656 1,348
SOx（硫黄酸化物） 408 593 358 717 518 152
VOC（揮発性有機化合物） 127 138 210 195 195 180

サステナビリティ