サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）
双日では、将来にわたり「2つの価値」を創造し続けるため、事業を通じて中長期的に取り組む6つのサステナビリティ重要課題（マテリアリティ）を定め、グローバルな環境・社会課題の解決と企業活動との融合促進、及びその体制の構築に取り組んでいます。
企業理念
双日グループは
誠実な心で世界を結び、
新たな価値と豊かな未来を
創造します。
人権
事業に関わる人権の尊重
事業に関わる人々の権利を尊重する。その対象範囲は、自社従業員のみならず、サプライチェーン全体における事業の影響力が及ぶ範囲である。児童労働、強制労働などが発生した場合は、その是正に取り組む。
環境
事業を通じた地球環境への貢献
事業に関わる環境面の持続可能性を追求し、環境保全に努めると共に環境性能の高い競争力ある事業に取り組む。気候変動防止／CO2排出削減、生物多様性対応などを含む、事業に関わる環境負荷の最小化に取り組む。
地域社会
地域社会とともに発展・成長を実現
地域社会と共に発展する事業を推進。事業を通じた地域社会の環境・社会影響負荷の削減に取り組む。地域社会と継続的にコミュニケーションを図り、事業の持続可能性の追求と地域社会の課題解決、次世代教育支援等にも取り組む。
資源
持続可能な資源の開発・供給・利用
持続可能な資源*の開発・供給・利用を追求する。省資源化、適切なエネルギーミックスの提案、資源の安定供給に取り組む。
*エネルギー資源、鉱物資源、食料資源、水資源、林産資源、水産資源などを含む
人材
多様な人材の活躍・
ダイバーシティの推進
最大の経営資源は多様な人材である。人材が活躍できる環境づくり、採用、評価、育成の仕組みや、多様な価値観を持つ人材が活躍するダイバーシティの推進に取り組む。
ガバナンス
有効性と透明性を重視
コンプライアンスの遵守や、中長期的な事業の持続可能性追求など、当社グループの活動すべてを有機的に連携させ、実践していくための企業統治とその透明性の追求に取り組む。
サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）の設定方法と、戦略への反映
マテリアリティの設定プロセス
サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)の特定にあたっては、COP21パリ協定やSDGsをはじめとする外部環境分析、および商社ビジネスや当社固有の特性を踏まえた内部環境分析を行った上で、双日にとっての「リスク」と「機会」を洗い出し、優先的に取り組むべきサステナビリティに関わる課題を整理しました。また、これらの分析の妥当性を客観的に検証することも含め、外部有識者を招いたステークホルダーダイアログを開催し、ステークホルダーにとっての重要性を考慮の上、サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)を特定し、具体的な対応策としてサステナビリティ目標を設定しました。
>> 外部の意見の確認方法：ステークホルダーダイアログはこちら
マテリアリティの戦略への反映
『長期ビジョン』
普遍的な課題から、さらに解像度を上げ、個別具体的な課題を特定したものが、2050年に向けた長期ビジョン「サステナビリティ チャレンジ」です。本ビジョンは「脱炭素社会実現への挑戦」と「サプライチェーンを含む人権尊重」の2本柱からなり、現在、当社が特に注力して取り組んでいるもので、「中期経営計画2023」における成長戦略を策定する上での下敷きにもなっています。
脱炭素社会実現への挑戦
双日は、CO2を排出する多くのサプライチェーンに関わっており、脱炭素社会への移行に向けたリスクであり、一方、世の中のCO2削減への貢献は、事業を創出する機会と捉え事業を推進しています。
サプライチェーンを含む人権尊重
人権問題は、サプライチェーンに関与する全てのステークホルダーが協力して解決してくべき課題です。多くのサプライチェーンに関与する双日として、継続的に配慮を行っていきます。
サステナビリティ経営の推進サイクル
双日は、こうした課題への対応のため、ステークホルダーとの対話を通じ、双日にとっての「リスク」と「機会」の把握に努め、「脱炭素社会実現に向けた考え方」や人権関連方針などの各種個別方針を策定、それらを中計2023にも反映し、具体的なアクションにつなげています。その上で、適切な開示を行い、さらにステークホルダーの皆様から新たなご意見をいただくといった「サステナビリティ経営の推進サイクル」を実践しています。
❶対話／リスク・機会の把握
- ステークホルダーダイアログ
- ESG対話、外部評価
- 外部シナリオ、技術動向、EUタクソノミー
- 関連する論点・考え方の整理
❷方針策定
- 全社方針の策定、中期経営計画への反映
- 個別の事業戦略への組み込み
- 本部別にリスクと機会を整理
脱炭素社会実現に向けた考え方を整理
❸アクション
- 事業戦略の実行
- 「 サステナビリティ チャレンジ」の遂行
- サステナビリティ委員会でのモニタリング
- 新規投融資案件の審議・組織評価への反映
❹開示
- 統合報告書、Sojitz ESG BOOK（ウェブ）
- ESG説明会
- TCFD、IFRS財団などのフレームワークに基づく分析・開示
マテリアリティの設定プロセス
サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)の特定にあたっては、COP21パリ協定やSDGsをはじめとする外部環境分析、および商社ビジネスや当社固有の特性を踏まえた内部環境分析を行った上で、双日にとっての「リスク」と「機会」を洗い出し、優先的に取り組むべきサステナビリティに関わる課題を整理しました。また、これらの分析の妥当性を客観的に検証することも含め、外部有識者を招いたステークホルダーダイアログを開催し、ステークホルダーにとっての重要性を考慮の上、サステナビリティ重要課題(マテリアリティ)を特定し、具体的な対応策としてサステナビリティ目標を設定しました。
>> 外部の意見の確認方法：ステークホルダーダイアログはこちら
マテリアリティの戦略への反映
『長期ビジョン』
普遍的な課題から、さらに解像度を上げ、個別具体的な課題を特定したものが、2050年に向けた長期ビジョン「サステナビリティ チャレンジ」です。本ビジョンは「脱炭素社会実現への挑戦」と「サプライチェーンを含む人権尊重」の2本柱からなり、現在、当社が特に注力して取り組んでいるもので、「中期経営計画2023」における成長戦略を策定する上での下敷きにもなっています。
脱炭素社会実現への挑戦
双日は、CO2を排出する多くのサプライチェーンに関わっており、脱炭素社会への移行に向けたリスクであり、一方、世の中のCO2削減への貢献は、事業を創出する機会と捉え事業を推進しています。
サプライチェーンを含む人権尊重
人権問題は、サプライチェーンに関与する全てのステークホルダーが協力して解決してくべき課題です。多くのサプライチェーンに関与する双日として、継続的に配慮を行っていきます。
サステナビリティ経営の推進サイクル
双日は、こうした課題への対応のため、ステークホルダーとの対話を通じ、双日にとっての「リスク」と「機会」の把握に努め、「脱炭素社会実現に向けた考え方」や人権関連方針などの各種個別方針を策定、それらを中計2023にも反映し、具体的なアクションにつなげています。その上で、適切な開示を行い、さらにステークホルダーの皆様から新たなご意見をいただくといった「サステナビリティ経営の推進サイクル」を実践しています。
❶対話／リスク・機会の把握
- ステークホルダーダイアログ
- ESG対話、外部評価
- 外部シナリオ、技術動向、EUタクソノミー
- 関連する論点・考え方の整理
❷方針策定
- 全社方針の策定、中期経営計画への反映
- 個別の事業戦略への組み込み
- 本部別にリスクと機会を整理
脱炭素社会実現に向けた考え方を整理
❸アクション
- 事業戦略の実行
- 「 サステナビリティ チャレンジ」の遂行
- サステナビリティ委員会でのモニタリング
- 新規投融資案件の審議・組織評価への反映
❹開示
- 統合報告書、Sojitz ESG BOOK（ウェブ）
- ESG説明会
- TCFD、IFRS財団などのフレームワークに基づく分析・開示