2050年に向けた長期ビジョン『サステナビリティ チャレンジ』
事業を通じた脱炭素社会実現への挑戦と、サプライチェーンを含めた人権尊重への対応により、双日と社会の持続的な成長を目指します。
双日グループは、企業理念にある「新たな価値と豊かな未来を創造」し続けるため、パリ協定や、持続可能な開発目標（SDGs）などのグローバル課題を踏まえ、「脱炭素社会実現」と「サプライチェーン上の人権配慮」を双日の責務と考え、上記の長期ビジョンを設定しています。
その達成に向け、脱炭素社会や循環型社会を見据えたビジネスや、トランジッション期間に必要不可欠なインフラ型ビジネス・サービスを強化するとともに、恒常的に人権尊重の取り組みを拡大していきます。
1. 脱炭素社会の実現に向けた挑戦
多岐に渡る分野でビジネスを展開する双日グループでは、
- 火力発電事業や、製造事業などにて、二酸化炭素(CO2)を排出しています。
- CO2排出を伴わない再生可能エネルギー事業や植物由来の燃料・原料事業の拡大を図るとともに、脱炭素に向けたトランジッション期間を支える天然ガス/LNG事業や、リサイクル事業などの構築・拡大を図ります。また、当社の事業活動によって生じるCO2排出の削減に取り組み、脱炭素社会の実現に貢献していきます。
取り組みの詳細は、こちらをご覧ください。
2. サプライチェーンを含む人権尊重への対応
商社は世界中に張り巡らされた広範なサプライチェーンを有し、世界各国の物資を輸出入しています。双日グループは、事業に関わるどの国・地域においても、人権尊重が担保されることを目指しています。
双日グループは同じサプライチェーンを構成するサプライヤーと共に以下の人権デュー・デリジェンスに取り組み、ステークホルダーの人権が尊重される社会の実現と、持続可能なサプライチェーンの構築を目指します。
取り組みの詳細は、こちらをご覧ください。
また、サステナビリティ重要課題で規定する他の社会課題に対しても、解決を図る事業の積み上げを行っていきます。
尚、サステナビリティ チャレンジの進捗や、その他社会課題への対応については、毎年開催しているステークホルダーダイアログで、有識者の皆様にご意見を頂いております。