市川紗椰さんと考える、健康をコントロールできる未来

テクノロジーの進化や生活者の意識も高まり、世の中に健康思考が根付いています。それでも健康であることは「願い」であり、思うようにコントロールすることは難しいもの。「医療」を突き詰めるのはドクターや医療専門家の領域ですが、双日はインフラ・ヘルスケア本部を通じて便利で健康な世の中を形づくっています。今よりも健康でいられる未来は、どうすれば手に入るのでしょうか。インフラ・ヘルスケア本部長・橋本政和が市川紗椰さんをゲストに迎え、これからのウェルネスについて考えてみました。

Photograph_Tomoki Kuwajima
Hair&Make_Shohei Inoue
Text / Edit_Shota Kato

人生100年時代、生活者に寄り添うクリニックチェーンの可能性

橋本：市川さんはデトロイトにお住まいだった時期がありますよね。私、海外勤務していた頃に1999年から5年半ほど暮らしていたことがあるんです。

市川：え、そうなんですか！どこかですれ違っていたかもしれませんね。

橋本：市川さんとはデトロイトつながりもあるということで、今日はよろしくお願いします。「人生100年時代、長寿の時代」と言われるようになってきましたが、市川さんは健康についてどんなことが気になっていますか？

市川：クオリティ・オブ・ライフ（以下QOL）をこれからどうやって保っていけるのかを年々肌で感じるようになってきました。同じくらいに「平均寿命より健康寿命」という言葉もよく耳にしますけど、たとえば日本人女性の平均寿命って何歳くらいなんですか？

橋本：約87歳と言われていますね。健康寿命は約75歳ですから、病気などによって介護や支援などが必要になってから亡くなるまでに約12年間も時間があるんですよ。介護が必要となる主な原因は、認知症や脳血管疾患であり、生活習慣と深く関わりのある病気なんです。認知症は高血圧や糖尿病といった生活習慣病が影響を与えているというデータも出ています。

市川：私は長く生きられたとしても辛ければしんどいと思ってしまいます。長寿の世の中に対して、双日はどうやって貢献していけるんですか？

橋本：双日は総合商社なので、医療については素人です。病院の医療行為や医療技術の発達には直接的には関われません。その意味における私たちの立ち位置は、必要とされている医療サービスを、必要とされている場所に、効率的に提供するということです。そこから世の中の健康と経済に貢献していきたいと考えています。たとえば2021年3月に、アジア・大洋州で300か所程度の施設を展開するクリニックチェーンに参画しました。

市川：クリニックチェーンって馴染みのない言葉だと思いますが、どういったものなんですか？

橋本：たとえると、町医者のコンビニ化でしょうか。コンビニって安心感があるじゃないですか。全国どこに行っても見慣れた商品が置いてあって、品質が担保されていて、24時間営業している。そうやってクリニックも同じブランドとしてチェーン化されていけば、わかりづらい医療サービスを均質化でき、生活者に寄り添える仕組みを構築できると考えています。

日本では営利企業が医療機関の経営に参画することはできず、チェーンというビジネス形態も一般的ではありませんが、海外ではビジネスとしてクリニックチェーンが展開されている国があるんです。共通のITシステムや経営スタイルをとることでコストを抑えられますし、企業として利益が出るので医療費の削減にもつながっていく。私たちは海外でネットワークや知見を蓄積して、将来は日本に持ってきたいと考えています。

市川：たしかに医療や健康って私たちにとって身近だからこそ、24時間いつでも駆け込めるところがあってもいいはずですよね。日本でも、もっと気軽に利用できるようになってほしいです。

「治療」から「未病・予防」の世の中へ

市川：私も身のまわりの人たちも健康の意識が高まっていて、運動や健康の話をする機会が自然と増えてきました。そういった健康志向の高まりは未病や予防にもつながりますよね。

橋本：おっしゃるとおりですね。病気になってから病院で治療を受けるのではなく、健康診断で自分の健康状態を認識することで、未病のうちに病気の芽を摘むことが大事。未病・予防の意識もヘルスケアにおけるメガトレンドのひとつです。

これによって重症化と長期化を防ぎ、生活習慣に気を付けて病気になることを予防すれば、個人のQOLの低下を防ぐだけでなく、お財布にも優しく一石二鳥なんです。ちなみに日本の医療費は現在約40兆円ですが、2025年には54兆円になると見通されています。

市川：医療費の削減のためにも、未病・予防の考え方が重要なんですね。未病・予防に対して重要な役割を果たすものとして、何がありますか？

橋本：プライマリ・ケアです。アメリカでの生活経験もある市川さんは説明する必要はないと思いますけどね。

市川：身近にあって、何でも相談にのってくれる総合的な医療として、プライマリ・ケアのことは知っています。日本では馴染みないかもしれませんが、いわゆるファミリードクターがそれにあたるんですよね。

橋本：予防・未病を実現するためには、いつでもちょっとしたことを相談できる環境が重要です。命に関わる状態での緊急の治療や高度で専門的な治療を担当する大学病院などの総合病院ではなく、クリニックを中心とするプライマリ・ケアが予防・未病の中心になると考えていて。海外生活の経験から、アメリカの医療は便利、あるいは進んでいると感じますか？

市川：どうでしょう。アメリカは医療費が高い分、できるだけ病院に行かないように気をつけてはいましたね。日本では、風邪っぽいな、熱っぽいなと思ったら、当たり前のように病院に行きますけど、アメリカではまず市販薬で済ませようとします。たとえば、耳が痛いから耳鼻科ではなくて、まずはファミリードクターに診てもらう。ただ、気軽に病院に行けないことによるデメリットもあると思いますけどね。

橋本：一箇所で診察が済めば、まとめて薬を処方してもらえるじゃないですか。様々な症状や悩みを相談できてアドバイスももらえるでしょう。専門医にかかる必要があると判断されれば、紹介状を書いてもらえます。気軽に行けて便利なクリニックがあれば、重症化につながりにくくなるでしょうし、結果として医療費も抑えられると思います。

市川：医療費増大の意味でいうと、悪化してから病院に行くのと、そんなに悪くないのに薬を処方してもらうでは、どちらがいいのかわからなくて。

橋本：たとえば単なる風邪であればだいたいは自然治癒するでしょうが、こじらせる場合もあるでしょうし、また、風邪と紛らわしい重大な疾患を見分けることが重要です。統計的にはわかりませんが、重症化していくと治る可能性が低くなりますから、予防と未病、または軽症の段階で芽を摘む方がトータル的にコストも安くなると思いますね。車もそうですが、故障してから直すよりも日々メンテナンスしたほうが、長期的に見てコストもかからず長く乗れたりしますよね。特に糖尿病やがんなどの重大な病気の場合には、なおさら日々の生活習慣改善と、早期発見・早期治療が大切になります。

市川：私の世代としては、自然派が進んで健康意識が高いからこそ、なるべく薬を飲みたくない、病院に行きたくないという発想が大きいかもしれません。でもそこには矛盾や葛藤もあるので、未病と予防の認識を正しく理解することが大事なんですね。

医療システムの変化、「病院中心」から「患者中心」へ

市川：新型コロナウイルスの影響から遠隔医療が盛んになっていると聞いたことがあります。今後、遠隔医療は医療の中心になっていくのでしょうか？

橋本：仮にそうだとしても、オフラインの医療がなくなるわけではありません。重要なのは、OMO（Online Merges with Offline）という考え方なんですね。OMOは訳すると「オンラインとオフラインを融合する」という意味です。市川さんはオンラインショッピングはよくしますか？

市川：はい、かなり買っています。私、実物を見なくても全然平気なんです。車はさすがに実物を見たいけど、食料とか調理用品とか。一度買ったらもうひとつなんて必要ないのに、よくフライパンをレコメンドされますよ（笑）。遠隔医療についても、この2年間でオンラインに慣れたということが大きいので、できるものならば受けてみたいです。

橋本：オンライン診療はこれから増えてくると思いますよ。必要なのは、オンラインとオフラインを統合するシステムなんです。オンラインショッピングでは、購入履歴が管理されますよね。たとえば洋服屋さんでは、会員カードやアプリがあって、実店舗で購入した履歴も追加されるシステムになっていたりします。

お客さんにとっては、どこで何を買おうが自分の購入履歴を一括管理できて、また最新の情報が届く。お店側はレコメンドやダイレクトマーケティングを適時に行えて、在庫管理もできる。私たちはこのような世界を医療分野でも実現したいんです。

市川：どのクリニックに行っても自分の履歴が共有されるということですか？

橋本：まずは同じブランドのクリニック内、いずれはすべての医療機関共通のシステムを実現したいと考えています。受診履歴だけでなく、日々の食事や運動の履歴が統合されると、もっと便利に健康増進できるでしょうね。これまでは病院中心の医療が細切れに行われてきましたが、これからは患者中心のシームレスな医療が当たり前になっていくはずです。

市川：一度に情報にアクセスできて利便性が高まるのはうれしいですが、最終的には自分が気をつけなければいけませんよね。私みたいにラクをしたい人には、運動や食事の具体的な提案があったらいいな（笑）。でも、自分自身の健康情報ってなによりの個人情報ですよね。どのお医者さんにも知られたくない情報もあるかもしれません。その辺りはどう考えればいいんですか？

橋本：それは一般的な個人情報と同じで、自分の意思がなければ提供しない、でいいと思います。このデータは渡す、渡さないということをコントロールできるようになることが大切ですね。

総合商社＝双日が医療分野でできること

市川：お話を伺って、総合商社ならではの医療への関わり方がわかってきました。

橋本：総合商社は全世界に拠点とネットワークを持っているので、各地の情報や企業にアクセスできます。マーケットのニーズを吸い上げて、足りないものは人材でも機能でも、世界中から探してきて補完して、それらを有機的につないでいく。そこから事業を創り出して、育み、またつないでいきます。この掛け合わせからビジネスを生むことが商社ビジネスの醍醐味なんです。

市川：さまざまな掛け合わせから、ヘルスケアという領域にはどんな可能性がありますか？

橋本：都市開発・データ・IT・通信・エネルギーなど、どれと掛け合わせてもニーズあります。たとえば、双日は工業団地の開発・運営も行っていますが、工業団地で働く人がその周りに住んで街をつくると、クリニックや病院などの医療機関が必要になって、病院誘致や医療機器や医薬品の物流整備といったニーズが出てきます。これらのチャンスに挑戦しながら経験値を増やしていきたいですね。それから医療保険にも注目しています。アメリカで盛んに行われているマネージド・ケア（管理医療）をご存知ですか？

市川：いえ、はじめて聞きました。

橋本：アメリカには日本のような国民皆保険制度がなく、民間の医療保険事業者が保険プランと医療サービスを提供しています。収入のほとんどは、加入会員からサブスクリプション方式で徴収した会費（保険料）なので、会員が健康になり病院に行く回数が減るほうが事業者としては儲かります。そして結果的に保険料も下げることが出来て、会員の方々の負担も減り、医療の質を落とすことなく、医療費全体の削減につながります。これが「マネージド・ケア」の仕組みなんです。

治療履歴や健康診断の結果情報や画像を、患者も医師もオンラインで確認・共有できるシステムや、ポイントやスポーツジムの割引などを盛り込んだプログラム、そして健康的な行動を促すヘルスコーチングを積極的に導入し、外来数が減るなどの効果が出ているそうですよ。

市川：私のようにラクしたい人を振り向かせるには効果的だと思います。一方で日本の医療はどうですか？

橋本：日本の医療は、全国どこでも一律の費用で高品質の医療を受けられる素晴らしいシステムですが、患者が来るほど病院は儲かるシステムですし、独自の健康増進プログラムは保険の対象にならないので、そのための工夫が限られてしまいます。双日としては、まず海外での実体験・成功体験を積み、いつか日本に逆輸入できるようなビジネスをつくり上げていきたいと思います。市川さんは何か便利になってほしいことはありますか？

市川：個人的にはお薬手帳がもっと使いやすくなればいいなって。いつも忘れてしまって、シールだけもらって帰るんです（笑）。

橋本：あれが完全にデータ移行されていれば、どんなに便利なんでしょうね（笑）。ようやくコロナワクチンの接種証明書も電子化されるようになりましたけど、これもデジタル化が進む世の中としては当たり前の流れなんですよね。

市川：まさにそうですね。ニーズがあるから新しいサービスをつくっていく。そうやって徐々に世の中を変えていくことこそが、双日の役割なんですね。医療サービスを受ける私としては、もっと便利で安心な社会になっていくことを期待したいなと思います。