2022
双日は昨年6月に歴史マンガを発行し、その中で双日の創業以来の食のビジネスも紹介しました。双日の先人のキャラクターを用いて、社内外のおにぎりアクションの活動を盛り上げました。
歴史コラム
双日は創業以来、食のビジネスを通じて社会に貢献してきました。
1918年に起きた米騒動の際には、鈴木商店は米価安定に努めていたにも関わらず、誤解により本店焼き打ち事件という悲劇に見舞われました。一方、日本綿花は米騒動を受けて1920年にビルマの精米所を買収。これが日本企業のビルマ投資の先駆けといわれています。また戦後の食糧危機の際、日本綿花は中国から初めて米を輸入しました。
双日は、ベトナム、タイ、フィリピンで肥料工場を有し、また最近では植物肉ビジネスに参入。さらに、全国でGAP認証農産物の通年供給を可能にする体制の構築を目指して双日農業株式会社を設立するなど、国内外の食の分野で新たな挑戦を行っています。
2021
ベトナムは双日にとって強みのある地域。ベトナムで日本式のおにぎりを広める活動も行っています。当社のベトナムの発展の歴史を纏めたマンガ「双日ベトナム物語」の主人公らが、おにぎりアクションを盛り上げました。
おにぎりでコロナを乗り切る
双日はベトナムで食品総菜製造事業と各食品に合わせた適切な温度管理機能を備えた物流事業、さらには現地でコンビニ事業を展開し、日本の食文化を伝える取り組みをしています。
2020年6月、コロナ感染症拡大によりベトナム政府はロックダウンを発令し、外出制限など厳しい規制により市民の食の確保が重要と課題となりました。
食品製造工場であるJBF（ジャパン・ベスト・フーズ）は3 on site「現場での生産、食事、宿泊」という形を取りながら、現場の社員らは3か月間段ボールの上に寝泊まりしながら製造を続けました。通常80名体制の生産も、25名体制に縮小し、市民への食の供給を使命として、チーム一丸となってこの難局を乗り越えることができました。
ホーチミン市内で120店舗以上展開する現地のコンビニでは、街の市場が閉鎖する中、営業を続けることで市民生活のインフラとしての役割を果たしました。更に、より現地のニーズに応えるべく、従来取り扱っていなかった生鮮食品の販売を始めました。
ベトナム人好みの新商品の販売は頻繁に行っていますが、「ツナマヨおにぎり」は不動の人気です。
