べトナム国友好勲章
双日はベトナム統一後の1986年、日系企業で初めて駐在員事務所をハノイに開設。同国の復興策や発展策の協議を通じて多くの人脈を築き、広範囲にわたる事業活動を展開してきた。2006年には長年の友好関係および貢献が認められてベトナム国友好勲章を受章している。現在、発電事業や工業団地事業といった社会インフラ整備から、穀物ターミナル事業や食品卸事業といった人々の暮らしを支える事業まで、幅広いビジネスに取り組んでいる。
空飛ぶ900 機
双日は民間航空機の導入実績が900機以上と国内シェア第１位を誇る。それを支えるのが米国ボーイング社との60年以上にわたるパートナーシップ。1964年の初飛行以来、800機を超える同社製航空機が日本の航空会社で運航されている。またカナダのボンバルディア社の国内販売代理店としてリージョナルジェットの分野でも存在感を発揮。圧倒的な強みをベースに、ビジネスジェット事業や中古機・部品関連事業、さらには空港運営事業など、空にまつわるさまざまな事業を手がけている。
産業の血液
「化学」というフィールドは、あらゆる産業に関わりをもつ黒子のような存在。双日では、"産業の血液"たるこの化学分野において、国内外に約5,000社に及ぶ顧客ネットワークを形成。多岐にわたる原材料の製造・供給を通じて、世界の人々の「衣食住」全般にわたる生活水準の向上に貢献している。メタノールや工業塩といった基幹原料の製造販売はもとより、食品用包装資材の製造や機能性繊維素材の開発、クルマの軽量化・燃費改善に役立つ素材の供給など、新しい価値の創造に向けてさまざまな取り組みを行っている。
メタノールを征す
双日は次世代のクリーンエネルギーとして注目を集めるメタノール事業に注力。出資するインドネシアの事業会社では、同国の豊富な天然ガスを原料にメタノールを製造しアジア各国に販売している。双日のメタノール年間取扱量は約200万トン。接着剤・合成繊維・高機能プラスチックなどの化学原料、さらにはバイオディーゼルやガソリンへの直接添加といった燃料用途などに幅広く活用されている。双日は世界的な需要拡大に対応するために新たな挑戦を続けている。
未来を照らす電源開発
双日は新興国でのインフラ需要、電力需要の伸びに対応し、サウジアラビア、オマーンなどの中東諸国、ベトナム、スリランカ、インドネシアなどのアジア地域、さらには北米や中南米においてIPP（独立発電事業者）事業に取り組んでいる。各国の経済発展に欠かせない電力を安定的に供給することを目指し、持分発電容量を1,700MWまで拡大する方針だ。また、チリやメキシコにおける太陽光発電やアイルランドでの風力発電など環境に配慮した再生可能エネルギー事業も海外を中心に積極的に推進している。
アジアを肥やす
双日は、タイ・ベトナム・フィリピンの3カ国で40年以上にわたり高度化成肥料の製造・販売に携わってきた。いずれの国でも双日はトップシェアを確保。双日が供給する品質の高い肥料は、米作を中心にコーヒー、茶、果物など幅広い作物の生産に利用されている。世界的な人口増加により、新興国を中心に食料資源の安定供給は喫緊の課題。双日は、食料の安定供給に貢献する肥料事業を通じて、人々の暮らしを支えている。
若手から海外
双日はグローバル人材の育成に注力。入社2～5年目の若手社員を対象に海外研修の機会を提供。語学研修やMBA・海外トレーニー制度を通じて、世界で活躍できる商社パーソンの育成に取り組んでいる。双日は87拠点の海外ネットワーク、約300社の海外グループ会社を有しており、挑戦の場は世界中に広がっている。
150年の開拓史
双日の源流は幕末までさかのぼる。前身となる岩井文助商店、鈴木商店、日本綿花が設立されたのは日本が長い鎖国から目覚めた頃。近代化に向けて日本が歩み始めた激動の時期に、先人達は海を渡り、新しい産業を興し、国の発展を推し進めてきた。このDNAを受け継いだニチメンと日商岩井が合併して誕生したのが双日。常に時代のフロンティアに立ち、次代を切り拓くために数々の挑戦を重ねてきた精神は、我々双日パーソンに受け継がれている。
タテ・ヨコ・ナナメ、交流の輪
双日では、所属部署や同期のつながりはもちろん、組織や年代を越えたタテ・ヨコ・ナナメのコミュニケーションが活発。新入社員の「指導員制度」では、同じ部署の先輩社員が指導員となってOJTを実施。先輩・後輩が悩みを共有し、信頼関係を築きながら仕事に取り組んでいる。また、仕事以外の場面では寮生活やクラブ活動、組合主催のイベント等を通じて社員が交流を深めている。ちなみにクラブはバドミントン、茶道、ヨガ、ゴルフ、ラグビー、柔道、サーフィンなど26のクラブと2つの同好会がある。双日パーソンはオンもオフも全力投球だ。