環境データ
省エネルギー、省資源、廃棄物の削減、リサイクル、グリーン購入を推進しています。省エネルギーの具体的な活動としては、クールビズの早期導入、ウォームビズ、人感センサーによる不要時の消灯、ライトダウンキャンペーンへの参加、OA機器の省エネモード移行時間短縮等を行っています。
★印の環境データは、KPMGあずさサステナビリティ株式会社による国際監査・保証基準審議会の国際保証業務基準（ISAE）3000及びISAE3410に準拠した第三者保証を取得しています。
第三者保証範囲
- ・単体 電力消費量、CO2排出量、海外出張起因のCO2排出量、水の使用量、廃棄物排出量・再資源化量及びリサイクル率
- ・グループ 電力消費量、CO2排出量、水の使用量、廃棄物排出量
- ・発電セクターのサプライチェーン（双日グループが行う一般炭権益・販売事業、及び石油ガス発電事業に関連するサプライチェーン）：CO2排出量
1．電力
A) 双日単体の電力消費量
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| 総電力使用量 | 2,610 千kWh |
2,599 千kWh |
2,623 ★ 千kWh |
| -うち、再生可能エネルギー使用量 | 0 千kWh | 0 千kWh | 10 千kWh |
| -うち、自社で発電した再生可能エネルギー使用量 | 0 千kWh | 0 千kWh | 0 千kWh |
| -うち、購入した再生可能エネルギー使用量 | 0 千kWh | 0 千kWh | 0 千kWh |
| -うち、非化石証書の権利行使量 | 0 千kWh | 0 千kWh | 10 千kWh |
② 集計範囲
- ◆ 双日単体（東京本社、関西支社、支店(北海道、東北、名古屋)）。
B) 双日グループの電力消費量
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| 総電力使用量 | 190,125 千kWh | 130,705 千kWh | 136,636 千kWh | 220,930 千kWh | 263,805 千kWh | 266,035 ★千kWh |
| -うち、再生可能エネルギー使用量 | ー | ー | ー | 162 千kWh | 210 千kWh | 760 千kWh |
| -うち、自社で発電した再生可能エネルギー使用量 | ー | ー | ー | 0 千kWh | 4 千kWh | 70 千kWh |
| -うち、購入した再生可能エネルギー使用量 | ー | ー | ー | 162 千kWh | 206 千kWh | 680 千kWh |
| -うち、非化石証書の権利行使量 | ー | ー | ー | 0 千kWh | 0 千kWh | 10 千kWh |
② 集計範囲
- ◆双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、および国内外全連結子会社。
- ※2019年度以降に排出量が増加しておりますが、2018年度に海外の製紙事業会社を買収したことが主な要因です。尚、買収した2018年度のデータには、当該製紙事業会社は含めておりません。
2．CO2
A) 双日単体のScope1、2排出量
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| Scope1 (都市ガス等の燃料使用による直接排出) |
14 t-CO2 |
16 t-CO2 |
10 t-CO2 |
14 t-CO2 |
25 t-CO2 |
28 ★ t-CO2 |
| Scope2※ (購入した電気・熱の使用に伴う間接排出) |
1,418 t-CO2 |
1,342 t-CO2 |
1,243 t-CO2 |
1,203 t-CO2 |
1,198 t-CO2 |
1,178 ★ t-CO2 |
| Scope1+2合計※ | 1,432 t-CO2 |
1,358 t-CO2 |
1,253 t-CO2 |
1,217 t-CO2 |
1,223 t-CO2 |
1,207 ★ t-CO2 |
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| クレジットによる調整前のScope2 | ー | ー | ー | ー | ー | 1,179 t-CO2 |
| クレジットによる調整前のScope1+2合計 | ー | ー | ー | ー | ー | 1,208 t-CO2 |
| クレジット購入量 | ー | ー | ー | ー | ー | 1 t-CO2 |
※クレジットによる調整後。クレジット購入量１t-CO2分を相殺。
② 集計範囲
- ◆ 双日単体（東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））。
③ CO2排出係数
- ◆ 電力はELCS（電気事業低炭素社会協議会）が公表している直近の実排出係数を使用しています。
- ◆ 都市ガスは、地球温暖化対策の推進に関する法律に定められている係数を使用しています。
- ◆ 大阪営業所においては、ビルオーナーが供給する非化石証書を活用した実質CO2フリー電気を使用しています。
④ クレジットによる調整
- ◆ 2021年に再エネ電力由来のJクレジットを1t-CO2購入しました。無効化日：2021年11月22日。
B) 双日グループのScope1、2排出量
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| Scope1 (都市ガス等の燃料使用による直接排出) |
931,930t-CO2 | 747,229t-CO2 | 659,251t-CO2 | 969,775t-CO2 | 705,807t-CO2 | 700,618 ★t-CO2 |
| Scope2※ (購入した電気・熱の使用に伴う間接排出) |
104,034t-CO2 | 72,746t-CO2 | 76,818t-CO2 | 152,108t-CO2 | 206,283t-CO2 | 219,180 ★t-CO2 |
| Scope1+2合計※ | 1,035,964t-CO2 | 819,975t-CO2 | 736,069t-CO2 | 1,121,884t-CO2 | 912,090t-CO2 | 919,797 ★t-CO2 |
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| クレジットによる調整前のScope2 | ー | ー | ー | ー | ー | 219,181t-CO2 |
| クレジットによる調整前のScope1+2合計 | ー | ー | ー | ー | ー | 919,798t-CO2 |
| クレジット購入量 | ー | ー | ー | ー | ー | 1t-CO2 |
※クレジットによる調整後。クレジット購入量１t-CO2分を相殺。
② 集計範囲
- ◆2016年度～2021年度
双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、および国内外全連結子会社 - ※2019年度以降に排出量が増加しておりますが、2018年度に海外の製紙事業会社を買収したことが主な要因です。尚、買収した2018年度のデータには、当該製紙事業会社は含めておりません。
③ CO2排出量の削減目標
- ◆ 双日単体を含む国内グループ会社の国内におけるCO2排出量の国内グループ企業の削減目標は『毎年原単位で前年度比1%削減』。
④ CO2排出係数
- ◆ 単位発熱量及び排出係数は、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」及び「地球温暖化対策の推進に関する法律」の算定基準に従って算定しています。なお、電力の排出係数については、双日単体はELCS（電気事業低炭素社会協議会）が公表している直近の実排出係数、海外グループ会社は国際エネルギー機関（International Energy Agency, IEA）が公表する直近の国別の排出係数を使用しています。
- ◆ 大阪営業所においては、ビルオーナーが供給する非化石証書を活用した実質CO2フリー電気を使用しています。
C) 発電セクターのサプライチェーン排出量（Scope1、Scope2、Scope3）
① 実績 （2021年度）
- ◆ 一般炭
| スコープ | 排出量 (t-CO2) |
算定方法他 | ||
|---|---|---|---|---|
| Scope1,2排出量 | 4,374 | 連結対象権益を保有する子会社におけるScope1、2排出量を計上しています。 | ||
| カテゴリー（※） | ||||
| Scope3 排出量 |
1 | 購入した製品・サービス | 2,100,875 | トレード（持分権益分を含む）で取り扱う一般炭生産量に、排出原単位を乗じて算出しています。 |
| 2 | 資本財 | 9 | 連結対象権益を保有する子会社における設備投資金額に、排出原単位を乗じて算出しています。 | |
| 3 | Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 | 624 | 連結対象権益で使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。 | |
| 4 | 輸送、配送（上流） | 257,717 | トレード（持分権益分を含む）で取り扱う一般炭販売量に、輸送距離と排出原単位を乗じて、または、燃料使用量に排出原単位を乗じて算出しています。なお、販売先がトレーダーであり、トレーダー以降の販売先を当社で把握できない場合は、トレーダー迄の輸送について算定しています。 | |
| 5 | 事業から出る廃棄物 | - | 僅少なため、測定対象外 | |
| 6 | 出張 | - | 僅少なため、測定対象外 | |
| 7 | 雇用者の通勤 | - | 僅少なため、測定対象外 | |
| 8 | リース資産（上流） | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 9 | 輸送、配送（下流） | 6,011 | 連結対象権益を保有する子会社における一般炭販売量に、輸送距離と排出原単位を乗じて、または、燃料使用量に排出原単位を乗じて算出しています。尚、販売先がトレーダーであり、トレーダー以降の転売先を当社で把握できない場合は、トレーダー迄の輸送について算定しています。 | |
| 10 | 販売した製品の加工 | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 11 | 販売した製品の使用 | 31,300,241 | 連結対象権益を保有する子会社が採掘して販売した重量、及びトレードでの販売重量に排出原単位を乗じて算出しています。 | |
| 12 | 販売した製品の廃棄 | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 13 | リース資産（下流） | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 14 | フランチャイズ | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 15 | 投資 | 294,216 | 持分権益を保有する炭鉱におけるScope1、2排出量として算出しています。 | |
| 小計 | 33,959,694 | |||
| サプライチェーン総合計 | 33,964,068★ | |||
※GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類
- ◆ 石油・ガス
| スコープ | 排出量 (t-CO2) |
算定方法他 | ||
|---|---|---|---|---|
| Scope1,2排出量 | 179,755 | 連結対象発電所におけるScope1、2排出量を計上しています。 | ||
| カテゴリー（※） | ||||
| Scope3 排出量 |
1 | 購入した製品・サービス | - | 事業特性上の理由などから該当なし |
| 2 | 資本財 | 165 | 連結対象発電所における設備投資金額に、排出原単位を乗じて算出しています。 | |
| 3 | Scope1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 | 26,086 | 連結対象発電所で使用した燃料及び電力量に、排出原単位を乗じて算出しています。 | |
| 4 | 輸送、配送（上流） | - | 事業特性上の理由などから該当なし | |
| 5 | 事業から出る廃棄物 | - | 僅少なため、測定対象外 | |
| 6 | 出張 | - | 僅少なため、測定対象外 | |
| 7 | 雇用者の通勤 | - | 僅少なため、測定対象外 | |
| 8 | リース資産（上流） | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 9 | 輸送、配送（下流） | - | 事業特性上の理由などから該当なし | |
| 10 | 販売した製品の加工 | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 11 | 販売した製品の使用 | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 12 | 販売した製品の廃棄 | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 13 | リース資産（下流） | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 14 | フランチャイズ | - | 事業特性上の理由等から該当なし | |
| 15 | 投資 | 2,021,623 | 持分発電所で使用した燃料及び電力量に排出原単位を乗じたもの、及び持分権益の採掘量に排出原単位を乗じたものの合計です。 | |
| 小計 | 2,047,875 | |||
| サプライチェーン総合計 | 2,227,630★ | |||
※GHGプロトコルが定めるサプライチェーン分類
② 集計範囲
- ◆ 発電セクターのサプライチェーン（双日グループが行う一般炭権益・販売事業、及び石油ガス発電事業に関連するサプライチェーン）
尚、当社は脱炭素に関わるリスクを把握すべく、サプライチェーン全体（Scope1、Scope2、Scope3）のCO2分析を行っています。
特に「発電セクター」については、CO2排出量及び当社事業への影響が大きいと考え、優先的に定量データの精緻化を行っています。
③ 排出原単位
- ◆ 経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。
D) 双日単体のScope3
物流起因のCO2排出量
① 実績 （2016年度～2021年度）
- ◆ エネルギー使用の合理化等に関する法律に基づく双日単体を荷主とする国内貨物輸送によるCO2排出量。
② 取り組み
- ◆ モーダルシフト、適正車種の選択、輸送ルートの工夫など輸送時の省エネを実行しています。
海外出張起因のCO2排出量
① 実績 （2016年度～2021年度）
（単位：ton-CO2）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 4,833 | 5,480 | 5,398 | 2,828 | 33 | 178 ★ |
② 集計範囲
双日単体の社員が利用した日本発着路線。出張先を6つのエリアに分け、それぞれ代表する空港との距離に基づいて人キロを集計しています。
③ CO2排出係数
経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。
通勤起因のCO2排出量
① 実績 （2016年度～2021年度）
（単位：ton-CO2）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 515 | 519 | 478 | 472 | 722 | 756 |
② 集計範囲
双日単体の社員が利用した電車およびバス。
③ CO2排出係数
経済産業省と環境省が公表している「サプライチェーンを通じた組織の温室効果ガス排出等の算定のための排出原単位データベース」の排出原単位を排出係数として使用しています。
双日グループのCO2排出量原単位推移
（単位：ton-CO2／人）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 |
|---|---|---|---|---|---|
| 72.8 | 45.8 | 39.5 | 59.6 | 46.9 | 44.5 |
（原単位分子：単体を含む国内外グループ企業が排出するCO2／原単位分母：国内外連結従業員数）
3．エネルギー
A) 双日単体のエネルギー使用量（熱量）
① 実績 （2016年度～2021年度）
② 集計範囲
双日単体（東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））。
B) 双日グループのエネルギー使用量（熱量）
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| エネルギー使用量(熱量) | 17,362,515GJ | 13,511,233GJ | 13,044,220GJ | 19,470,783GJ | 15,582,040GJ | 16,076,757GJ ★ |
② 集計範囲
- ◆2016年度～2021年度
双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、および国内外全連結子会社 - ※2019年度以降に使用量が増加しておりますが、2018年度に海外の製紙事業会社を買収したことが主な要因です。
尚、買収した2018年度のデータには、当該製紙事業会社は含めておりません。
4．廃棄物
A) 双日単体の廃棄物排出量とリサイクル率
① 実績 （2016年度～2021年度）
② 集計範囲
- ◆ 双日単体（東京本社、関西支社）のオフィス活動に伴う廃棄物。ただし、支店オフィスは除く。
③ リサイクル率の目標
- ◆2020年度以降の目標：継続的にリサイクル率90％の維持を目指します。
- ※2016年度に既に95％を達成しました。今後、この水準を維持、向上できるように努めます。
④ 有害廃棄物排出量
| 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| 有害廃棄物排出量* | 0.02トン | 0.02トン | 0.13トン |
*当社単体における「特別管理産業廃棄物」排出量を集計
B) 双日グループの廃棄物排出量
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| 廃棄物排出量 | 15,911トン | 15,667トン | 17,902トン | 60,485トン | 67,711トン | 62,769トン ★ |
② 集計範囲
- ◆2016年度～2021年度
双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、および国内外全連結子会社 - ※2019年度以降に排出量が増加しておりますが、2018年度に海外の製紙事業会社を買収したことが主な要因です。
尚、買収した2018年度のデータには、当該製紙事業会社は含めておりません。 - ※一部のデータに修正があったことから、2020年度の数値をリステートしました。（修正前データ：2020年度75,395トン）
C) 廃棄物排出に関するコスト
2021年度の廃棄物排出に関するコストは以下の通りです。
| 廃棄物排出に関するコスト | 7,422千円 |
|---|---|
| 廃棄物排出を削減するための研究開発費 | 0千円 |
5．水
A) 双日単体の水の使用量
① 実績 （2016年度～2021年度）
※東京本社、及び関西支社の水使用量は、在籍人数から推定して算出しています。
② 集計範囲
- ◆ 双日単体（東京本社、関西支社、支店（北海道、東北、名古屋））。
B) 双日グループの水の使用量
① 実績 （2016年度～2021年度）
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
| 水使用量 | 1.20 百万 m3 | 1.20 百万 m3 | 1.26 百万 m3 | 4.77 百万 m3 | 5.03 百万 m3 | 4.50 百万 m3 ★ |
② 集計範囲
- ◆2016年度～2021年度
双日単体（オフィス以外の拠点を含む)、および国内外全連結子会社 - ※2019年度以降に使用量が増加しておりますが、2018年度に海外の製紙事業会社を買収したことが主な要因です。
尚、買収した2018年度のデータには、当該製紙事業会社は含めておりません。
C) 水関連リスクに関するコスト
2021年度の水関連リスクに関するコストは以下の通りです。
| 水関連リスクに関するコスト | 5,240千円 |
|---|---|
| 水関連リスク抑制のための研究開発費 | 0千円 |
6．紙
A) 双日単体の紙の使用量
① 実績 （2016年度～2021年度）
② 集計範囲
- ◆ 双日単体（東京本社、大阪営業所）
7．その他環境データ
双日のＧＨＧタイプ別のスコープ1排出量
| 内訳 | 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| フロン | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e |
| 代替フロン | 0 t-CO2e | 0.27 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e |
| 一酸化二窒素 | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e |
| メタン | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e | 0 t-CO2e |
双日グループのNOx、Sox、VOCの排出量
単位：トン
| 2016年度 | 2017年度 | 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| NOx(窒素酸化物) | 7,327 | 6,943 | 6,433 | 2,632 | 1,704 | 2,255 |
| SOx(硫黄酸化物) | 419 | 330 | 300 | 408 | 593 | 358 |
| VOC(揮発性有機化合物) | 19 | 20 | 28 | 127 | 138 | 210 |