人材育成基本方針

POLICY

人材育成基本方針
社員一人ひとりの個が活かされる環境づくり

双日の持続的成⻑のためには、安定的な収益基盤の創出とそれを維持・発展させていく人材の厚みが必要です。
双日では、自ら考え、行動し、やり抜くことで、世界を舞台に「価値を創造することのできる人材=稼ぐ人材」をグローバル・マネジメント人材と定義しています。その上で、会社・組織へ最大限貢献できる人材として、計画的な人材育成に注力しております。

双日パーソンが目指すべきミッション

  • 行動指針

    強い個を活かす組織力をもとに創造性を発揮し、すべてのステークホルダーに貢献するための行動指針

    • 確かな信頼を築く。
    • 将来を見据え、創意工夫する。
    • スピードを追求する。
    • リスクを見極め、挑戦する。
    • 強固な意志でやり遂げる。
  • 双日の目指す姿

    事業や人材を創造し、
    輩出し続ける総合商社

    マーケットニーズや社会課題に応える
    価値(事業・人材)創造を通じ、企業価値を向上

双日が目指すヒトづくり

「双日にとっての価値」と「社会にとっての価値」を創造する人材の育成・活躍を推進

「双日の成長は社員とともにある」との考えの下、社員に必要な能力・マインド・経験を掘り下げて考え、それらの獲得の為の具体的な方法としてのOJT(On the Job Training)とジョブローテーション、および人材育成の仕組みや各種研修プログラム、多様なキャリアパスを整備しています。

グループでの取組み

人材育成に関する取り組み

グループ会社に対して、双日を取り巻く環境の理解とおかれた役割を実行するための資質として、スキル面だけではなく、意識の強化も目的として様々な育成機会を設けています。
各階層に必要なマネジメントスキルや戦略思考の強化を目的にグループ横断の役員・管理職向け階層別研修のほか、一般社員に対しても双日社員と共通のビジネススキルやガバナンスポリシーに関する基礎研修やリスク管理研修を実施しています。
このほかにもグループ横断の新入社員導入研修の実施や、双日本社でのトレーニー受け入れなどを行っています。

グループ新入社員研修実績

2020年度
(FY2020)
2021年度
(FY2021)
2022年度
(FY2022)
グループ会社数 12社 12社 10社
受講人数(名) 56 59 53

人事制度の仕組み

採用

双日における価値創造の源泉となるものは「人材」です。当社が持続的な成長を遂げ、新たな価値を創造し続けていくためには、多種多様なバックグラウンドの尊重を土台に、ビジネス環境の変化にスピード感を持って対応できる人材、失敗を恐れることなく挑戦し、困難を乗り越えてやり抜く人材の力が欠かせません。自律的に成長でき、かつ豊かな発想・潜在的な能力・蓄積された経験を備えた人材の力を戦略的に採用するべく、年間を通じて、新卒、障がい者を含むキャリア、海外大学卒のグローバル採用を行っています。

人材育成プログラム

双日では、社員の成長をサポートするためにさまざまな研修を実施しています。その中心となるのは「必修研修」と「プロフェッショナル研修」です。「必修研修」では、社内で実施する講義・試験(貿易実務、法務・安全保障貿易管理・コンプライアンス、アカウンティング、TOEIC IP試験(L/R・S/W))と外部機関の試験(簿記)を活用し、商社パーソンとしての基礎的な知識の習得や資質向上を目指します。

目標設定、評価

双日では、対話を通じた公正・公平かつ納得感のある評価を実現するという方針のもと、人材の更なる活躍に向けて役割等級制度を導入し、各人に求める役割とそれに見合った報酬を体系化し、評価に応じて早期登用も可能な制度となっています。成果主義に基づき、各自のコミットメントの達成度合いを評価するとともに、中長期的かつ継続的に結果を出し続ける為にとった行動を評価する制度を導入しています。

データドリブンな人的資本経営の基盤

双日にとって最大の財産である人材が最大限の力を発揮できる環境を整えるため、各種社内調査を活用して社員の声を吸い上げ、データ起点による人事施策を実行しています。
こういった調査を通じて「風通し」の良い組織風土を作ることで、社員一人ひとりが自分事として取り組む意識を醸成し、確実に課題解決していくべく、日々取り組んでいます。

「事業と人材を創出し、輩出し続ける総合商社」であるために

双日の持続的成⻑のためには、安定的な収益基盤の創出とそれを維持・発展させていく人材の厚みが必要です。双日では、自ら考え、行動し、やり抜くことで、世界を舞台に「価値を創造することのできる人材=稼ぐ人材」をグローバル・マネジメント人材と定義しています。その上で、会社・組織へ最大限貢献できる人材として、計画的な人材育成に注力いたします。