デジタル人材育成

MISSION

01多様性を「活かす」

デジタル人材育成

双日では、デジタルは顧客・社会ニーズを価値創造につなげる上での大前提であり、全従業員が持つべき共通言語と位置づけています。
DXを事業の変革・競争力強化を実行するための手段とし、事業モデル、人材、業務プロセス面での改革により、価値創造に貢献していきます。
人的リソースの確保、データ/インフラの整備を同時並行で推進しており、組織・ 人材のトランスフォーメーションを促進させ、個別案件に関する取り組みも進めながら、取り組むべき全社施策の解像度の向上を図っています。

価値創造を加速するDX

当社は、DXは全ての事業、業務プロセスの大前提であり、デジタル革命や新技術によるビジネスモデルの変化に対応していくことが重要だと考えており、2021年10月よりCDO室(Chief Digital Office室)を設置し、取り組みを推進しています。

双日におけるデジタルの位置づけ〔中期経営計画2030〕

双日におけるデジタルの位置づけ〔中期経営計画2030〕概要図

目指すデジタル人材の姿

双日では、社内外のデータやデジタル技術を利活用することでビジネスモデルや業務プロセスの変革を実践できる人材を「デジタル人材」と定義し、その育成に注力しています。
総合商社の事業は、多岐にわたる業種を国内外多くの拠点で展開するため、一律の手法に基づくDXの実現は困難であり、また、テクノロジーも目まぐるしいスピードで進化していきます。従って、全社員が自身のビジネスや課題解決に適したデータやテクノロジーを活用する観点を持ち、知識・スキルを習得し、更新し続けていくことが必須であり、そのためにデジタル人材の育成計画を策定しました。
デジタル人材育成プログラムでは、入門(全社員対象)、基礎(全総合職対象)、応用(応用基礎(300 名)、エキスパート(40名)、ソートリーダー(若干名))の5段階を設定。さらに応用編は、データ分析を事業の意思決定に活かして いく、さらに意思決定作業を自動化するという分野の「データ分析」、新規事業創出のための発想とプロトタイプを実行できる「ビジネスデザイン」の2分野を定義し、専門性を高める工夫をしています。

デジタル人材育成KPI

取り巻く環境は常に変化し、テクノロジーは劇的なスピードで進化し続けています。それに伴い必要なスキルとその重要性は変わっていくことから、DXに関する個別の取り組みを実施しながら、人材育成のあり方についても柔軟な動的KPIを導入し、適宜見直しを行っていきます。

デジタル人材育成プログラム

デジタル人材育成プログラム概要図